2021年01月30日

コロナ自粛が延長しそうですね


転出入.png

これは昨年の4月から12月の間の「転出入」のグラフ。

今年はもっと加速すると思います。


友人の会社が新たな事業を昨年より始めており、
これが現在絶好調となっている。

正体は「店舗の片づけ」です。

皮肉なもので、悪いものと良いものは表裏一体。

誰かの天井は、誰かの床。

今度紹介します。


そんな中、昨年の秋より行きたかった会社に
昨日やっとお伺いできました。


当然コロナ対策はバッチリで。


ただ「寒かったー!」です。

時折雪が舞う中、現場を案内して頂きました。

屋外で作業している方、本当に大変です。
ご苦労様です。

こちらは新しくできた会社で、設備も大型。

中華系の方々の会社です。

でも「真面目」です。

やはり日本で長い事苦労しており、ここを生活の拠点と
しているので、日本の法律を守ることを大事にしている。

番頭さんが「あなたが南さんですか!」と驚いていた。

どうやら僕の噂は聞いていたようです。

「会えて嬉しい」と言って頂き感謝です。

2時間ほど話をして、写真も資料として頂きました。

次回は2月中旬に、その道のエキスパート連れて行きます。


中国人のパワーは相変わらず凄いですね。


別の話題で「何故中国は停電が多いの?」と聞いてみた。

これは単純に「火力発電用の石炭が足りないから」と。

でも「北の方に石炭は多いでしょう?」と聞くと、
「オーストラリア産の石炭を船で輸入する方が安い」と。

それが政治的な問題で、石炭を止めたりしているから。

単純にそれが原因と言っていました。

このまま春まで引っ張るかもしれませんね。

さらに中国はすでに「春節」に入っているような状況。

だから「春節」終わらないと、動きは解らないそうです。


2021年の春節休み期間は大晦日の2月11日(木)から
2月17日(水)まで7日間となります。

2021年は中国の十二支では「牛」の年です。


スクリーンショット 2021-01-30 092923.png
(こちらは台湾の天灯)


僕も一度だけ「春節」の期間に中国にいたことがあります。

大量の「ランタン(天灯)」が夜空に舞い上がるのを見ました。

素晴らしい光景だったのを覚えています。


良い春節を迎えてください。


ではでは・・・

スクラップマスター南

yukimm425@gmail.com


posted by スクラップマスター at 09:33| 春節 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2021年01月29日

ペットボトルのその後


今年より改正バーゼル法により、ペットボトルのベーラー品は
そのままでは輸出出来なくなった。

では今年になって約1か月経ち、今どうなっているのか?


仲の良い2名に聞いてみた。


1人目

現状キロ10〜15円ほどで買っては貰える。

容リ協は別として、事業系のペットボトルが問題。


本来であれば、ペットボトル回収に関しても「費用」が
必要です。(特に価格が下落しているので)

ところが、ベンダーなどから一緒にあつめる「缶」の
アルミ缶・スチール缶の価格が上昇したために、
ペットボトルの回収費用をそちらで補填している。

現状、コロナの関係と冬場ということで、ペットボトルの
出てくる量は減っている。
これが夏場だったら、事業系のペットボトルは溢れて
とんでもないことになりそう。

要するに「ペットボトル処理は費用が必要」だと。


2人目

関東圏で容リ協で出てくる綺麗なペットボトルは約10万トン。

大手リサイクラーが設備を増強している。

その1社だけで9万トンほどの能力を持つそうだ。

関東には他にも数万トンの能力を持つ工場も多いので、
容リ協の物は取り合いになるのでは?と言われている。

さらにペットボトルに限らず、大手の新規参入者(?)が
SDGs絡みで「プラのケミカルリサイクル事業」に
参加し始めている。

ただ、これには多額の設備費用が必要なため、
多くの問題を抱えている。

また「C級」と言われている、事業系のペットボトルフレーク。

当然このままであれば「輸出不可」であるが、やはり中国が
他の東南アジアに製造拠点を作っていたりしており、
日本で「水洗浄」設備を持ち、合法的に輸出に向ける方向で
動いている。

ただ、中国が「使い捨てのプラ容器」の使用、製造を
今年から禁止したため、混乱が多い。

原油、ナフサを含めた問題はまだ続くだろう。

(特別レポートには更に詳しく載せてあります。)

※特別レポート1月末分は、今日中に送ります。


・・・・・・・・・・・・・・


新しい本が届きました。

知ってはいたが、今回はすぐに購入して昨夜届いた。

落合.png


2019.png


2030.png


表紙と、各国年齢構成の2019・2030年の比較グラフです。


この本、やたら厚く感じるけど、たったの350Pです。

とりあえず大人が読むなら、最初にこれをお勧めします。

比較のグラフなどが多くて、見てるだけで勉強になる。


ではでは・・・

スクラップマスター南

yukimm425@gmail.com
posted by スクラップマスター at 08:40| ペットボトル | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2021年01月28日

給与のデジタル支払い解禁。


企業は銀行口座を介さずに従業員のスマホ決済アプリ等に
振り込めるようになる。

これは銀行のビジネスモデルに影響をもたらす可能性がある。

(日本経済新聞)


さらに日本暗号資産市場鰍ヘ、1/27に日本円・BTC・ETHで
購入可能な前払式支払い手段ERC20トークンである
「JPYC(JPYCoin)」を1億円分発行し、販売を開始した。

JPYCoinは(JPYC)は1JPYC=1円で取引される前払い式支払
手段扱いの日本円連動ステーブルコインであり、1月27日から
販売開始することを発表した。

JPYCの発行・発売により、日本におけるブロックチェーンを
活用した決済手段と物の取引の活性化を目指します。

特徴

・どなたでも購入可能
・日本円/BTC/ETHで購入可能(リリース時は日本円のみ)
・購入単位は10,000円から選択可能
・物や金券の購入に1JPY=1円で利用可能

※BTC:ビットコイン ETH:イーサリアム

また「ICB」は事業者向けの前払支払式手段。

スクリーンショット 2021-01-28 084404.png


このように通貨が自由に飛び交うようになれば、
アメリカ主体の「ドル決済」にも影響がでるだろう。


また、個人の携帯に直接お金が入れば、銀行の業務の
大きな部分にも影響が出るだろう。

それこそ「支店」はドンドン減ることが予想される。


【日本暗号資産市場株式会社について】
2019年11月に創業、「全ての鶏・卵問題を解決する」を
ミッションに掲げ、事業をスタート。

2020年2月に古物商許可、同3月に古物市場主許可を取得。
8月に日本初のERC20前払式支払手段としてICBを発行。
この度のJPYCの発行により、日本国内でのブロックチェーンを
活用した決済手段と物の取引の更なる活性化を図る。

※あくまで株式会社ですので、ご興味のあるかたは
 独自に調べてください。


・・・・・・・・・・

鉄が大幅に下がり始めました。

でも昨年春先の倍です。

すべて春節明けですね。


先ほどペットボトルリサイクルの現状を聞きました。

それは後ほど。


ではでは・・・

スクラップマスター南

yukimm425@gmail.com
posted by スクラップマスター at 09:37| ブロックチェーン | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2021年01月27日

「SDGs」って知っておいた方がいいのか?と、思っている方。


当然知っておくべきです。

SDGs検定を狙っている僕と勉強しましょう。

これ何?知っていた方がいいの?


社会人としては、知らないとヤバい時代になります。


とりあえず少しずつ紹介します。


SDGs= Sustainable Development Goals

「持続可能な開発目標」とか「持続可能な成長目標」、
「持続可能な発展目標」という意味になります。

サスティナブル デベロップメント ゴールス

エス・ディー・ジーと呼べはいいです。



2015年9月に国連で採択されました。

これは政府、国家、企業、自治体、個人の誰でもが参加
できる仕組みになっています。

17の目標と、169のターゲットがあります。

「誰一人取り残されない」世界を目指す。


とりあえず17の目標の図です。


スクリーンショット 2021-01-27 135141.png

最近になってテレビでもよく聞くと思います。

そして17の目標に、各ターゲットがありますが
今回は「目標の1」を少しだけ。

スクリーンショット 2021-01-27 135224.png


目標の1 貧困をなくそう

あらゆる場所で、あらゆる形態の貧困を終わらせる


これは具体的な例を上げて行った方が解り易い。

だからこの本の中身を主体にお伝えします。


SDGs表紙.png

32P.png


2013年の世界でも7億人以上が1日1.9ドル(約200円)未満で
生活しています。

※コロナが蔓延している現在はもっと増えているはず。


そのエリアは南アジアやサハラ砂漠以南(アフリカ諸国)が
最も多い。

当然食事にも困る、医療は受けられない、教育を受けることも
できずに、それが次の世代にも繋がっていく。


でもそんなに簡単に考えられることではないですよね。

遠い国、遠い世界の出来事。

日本にだって「貧困」「差別」「仕事の問題」腐るほどある。


当然そうです。

先ほどの「17の目標」はお金・社会・世界が密接に関わって
いることを示しています。

今日はまず、17の目標と169のターゲットがあると覚えましょう。

そして目標の第1=「貧困をなくそう」です。


ではでは・・・


SDGsマスターを狙う南

yukimm45@gmail.com






posted by スクラップマスター at 14:30| SDGsを知る | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「#石炭火力発電を輸出するって本当ですか」


知っていましたか?

三菱商事を含む大手5社が「石炭火力発電所」を
ベトナムに作るという事で、慶応義塾大学の学生らが
三菱商事に質問状を送ったことを。


これは割と大きなニュースになりました。

世界が「石炭火力」を止めろと言っているこの時期に、
何を考えているのか?と。


その運動



そしてその回答を公表しました。

それがこちら

回答全文


そしてその回答に対しての気持ちなどが載せてありました。


まず最初に、全社からご丁寧に返答を頂き、ありがたいと思っています。
私たちは気候変動を加速させる石炭火力発電を輸出することに対し、疑問を感じ、なぜこのような計画に融資が決定したのか企業の意図や背景を知りたいと思い、実施主体である三菱商事と融資を決定した(と報道された)国際協力銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行に公開質問状を送るというアクションを行いました。
真摯に私たちの疑問に向き合っていただいたことに感謝しています。

以下に回答を簡単にまとめたポイントを提示します。
(全文を皆さんにご確認いただく前提で、私たちが抜粋しております。)

三菱商事回答の要旨・ポイント
@ブンアン2の取り組む意義は安定的な電力供給の課題解決を望むベトナム政府の期待に応えるため
A今後は新たな石炭火力発電事業には取り組まない方針、2050年迄には石炭火力発電から完全撤退する
B2030年迄に総資産あたりの温室効果ガス排出量を2016年度比25%削減する目標を掲げている


国際協力銀行回答の要旨・ポイント
@2016年日越首脳会議において決定した事業(ベトナム政府 2016年改訂 第7次電源開発計画)
A日本政府や相手国政府のエネルギー政策も踏まえて慎重に見極めている
B世界全体の脱炭素化に向け現実的かつ着実な道をたどるために、長期的な視点を持ちつつ、相手国の行動変容や気候変動問題へのコミットメントを促す


三菱UFJ銀行・みずほ銀行・三井住友銀行
個別案件に関してはお答えいただけませんでした。銀行の全体的な方針についてはお答えいただいておりますので、全文をご確認いただければと思います。



回答を元にした新たな気づき・疑問点・論点
その上で、私たちが各社からの回答を拝見し、新たに認識した点や、回答を見た上でも、やはり疑問が残る点など、回答に対する私たちの感想を少しシェアさせてください。

@ベトナムの電力事情を踏まえた輸出事業の在り方とは
日本の「高効率な」石炭火力発電輸出が「CO2削減に貢献している」という言説は、経済産業省資源エネルギー庁の記事にもあり、そう考えている人も多いかもしれません。

しかし、日本の「高効率な」石炭火力発電だとしても、天然ガス発電など既存の他の燃料種と比較して石炭火力発電はCO2を大量に排出し、これが気候変動を加速させるという事実は変わりません。(環境省資料p25)


気候変動対策を考える上で1.5度目標達成のために、IPCC1.5度特別報告書にある通り、2050年世界全体でカーボンニュートラルの達成が必要不可欠であり、また、ClimateAnalyticsのレポートにある通り、2040年までの発展途上国も含めた石炭火力発電ゼロ実現が必要であると考えています。

そして、私たちは質問状を送るまで、ブンアン2を計画、融資する企業らは、気候変動対策としてCO2を排出を削減する意図で「高効率」な石炭火力発電を輸出することを一つ目的としているのではないか、それは気候変動対策としては不十分なのではないかと考えていました。

しかし、三菱商事・国際協力銀行の回答では、このブンアン2石炭火力発電の輸出の計画に関し、気候変動対策として世界全体のCO2排出を削減するという意図よりも、ベトナムが求めている安定した電力供給への貢献が前面に主張されていました。
また、三菱商事の回答では、今後、新規石炭火力発電事業を行わず、2050年には石炭火力発電に関する全ての事業から撤退すると書かれているなど、気候変動対策を推し進める手段として石炭火力発電を捉えている訳ではないということが分かりました。

では、私たちは「石炭火力発電を輸出することが気候変動を加速させるという事実を認識しつつも、発展途上国の電力の安定供給は重要課題であり、この課題解決に貢献するためにこの事業の意義がある」という論理をどう受け止めればいいのでしょうか

もちろんベトナムの電力供給不足に関し支援する必要がないとは言えません。むしろ積極的に支援する必要があると思います。
しかし、平均30年稼働する石炭火力発電を今から建設するということは、1.5度目標の目安である世界全体で2050年カーボンニュートラルの実現をまた一つ難しくするということです。

現在のベトナムの状況を考慮してという視点はとてもよく理解できましたが、気候変動対策の観点でまだ建設開始されていない本案件について、これがなぜ石炭火力発電でなければならないのか?安定した電力供給源として燃料種の変更の検討はなされたのか?という点について疑問が残りました。

A4年の変化にあわせて、本事業の計画見直しが行われることはないのか?
もう一点、回答から理解できたことは、ブンアン2の事業は、日越首脳会談で約束された国家案件であり、企業の判断だけでは後戻りができないのかもしれないということです。
国際協力銀行の回答によると、この事業の正当性の一つとして2016 年に改訂されたベトナムの「第7次電源開発計画」(2011 年策定)を根拠としたベトナム政府の要望があげられていました。

しかし、ベトナム政府は2020年に「第8次電源開発計画」を策定し、再生可能エネルギーの発電の割合を30年に32%、45年には40.3%に増加させると方針を変更しています。

ベトナムのズン副首相は2020年8月、計画策定に先立ち、追加で新たな石炭火力発電所の開発計画を実施しないとの意向と示し、当面はガス火力発電所の開発を進めるが、今後は再生可能エネルギーへのシフトを図る方針を出しています。(The Saigon Times Vietnam to stop new coal-fired thermal power projects in 2020-2030)

2016年時点と比較しても、その当時はまだ想定できていなかったのかもしれませんが、ベトナムでは再生可能エネルギーのコスト低下が起きており、Carbon Trackerの試算では、2022年つまり来年以降には、既存の石炭火力発電所を稼働させるよりも、新しい再生可能エネルギー(太陽光・陸上風力)を建設する方が安価となっています。(Carbon Tracker(2019)Here comes the sun (and wind))

国家案件ということで、この計画に関して中止の決定を下せるのは企業ではなく政府なのかもしれません。
2020年10月に菅首相が2050年にカーボンニュートラル社会を実現すると発表しましたが、石炭火力発電の輸出支援はベトナムの脱炭素化を遅らせます。
カーボンニュートラルを宣言する以前の安倍政権と方針が異なることもあると思います。ベトナム政府ともう一度この件について話し合あうことはできないのだろうかと考えました。

B目指すべきは、低炭素ではなく脱炭素社会の実現
IPCCの1.5度特別報告書では「2050年の排出量を正味ゼロにする」必要があることが明記されています。
しかし、国際協力銀行の回答では、「低炭素社会実現への取り組みを推進する」とのみあり、「2050年世界全体での脱炭素社会実現」にコミットすると約束したものではありません。

最初に紹介した通り、私たちの質問状への回答では、気候変動対策としての石炭火力発電輸出が意図されているという説明はありませんでしたが、本事業に対する国際協力銀行の融資は、グリーンファンドを利用したものであると報道が出ていました。

石炭火力発電の輸出を、たとえそれが高効率なものであったとしても、「低炭素支援」とするのはグリーンウォッシュではないかと考えます。
気候変動問題にコミットするという言葉通り、1.5度目標実現のために必要な支援をグリーンファンドでは行うべきだと考えますし、ましてや気候変動問題を加速させる石炭火力発電事業が「グリーンファンド」を利用して融資されることの妥当性が理解できていません。

最後に
回答をいただいて1週間以上が経過してしまいましたが、私たちは正直、どのように考えれば「長期的な視点で、ベトナムの人々のためにこの石炭火力発電事業輸出が妥当である」という結論を導けるのか、未だに分かっていません。

ベトナムの電力事情についても調べ、この現状を無視できる訳ではないということも理解しました。電力発電の輸出に関するベトナム政府からの要望も認識しました。

しかし、同時に、人類が今まで「普通」と認識していた生活を、次の世代以降全ての世代がある程度存続できるようにするには、1.5度目標の達成が必須であるという事実も無視することができません。この1.5度目標の達成のために2040年までに発展途上国を含む世界全体の石炭火力発電の停止が必要、2050年までにカーボンニュートラルの実現が必要というレポートに反して、まだ建設されていない石炭火力発電所がまた1つ増えることをどう受け止めたらいいのか分かりません。また、同条件のもとで別の場所で新規建設計画が持ち上がることも想像できます。

石炭火力発電事業を行う企業の考え方を理解したいと質問状を送らせていただき、いただいた回答を何度も読み返しましたが、もし、1.5度目標を本気で実現しようと考えるならば、ベトナム政府が電力供給不足の解消とともに脱炭素の実現を可能としようとしている姿勢を日本政府・企業が今から支援することができるのではないかと、思っています。

私たちは、まだ建設が始まっていない本案件について、計画中止が決まる可能性への希望はまだ捨てていません。同時に、この案件についてその決定ができるのは、現状、企業ではなく政府なのかもしれないとも考えるようになりました。

今後の動きについては現在話し合っているところですが、見守っていただければ幸いです。また、この件について一緒に取り組みたい10代・20代の方がいれば、ご連絡ください。


若い人も動き始めています。


ではでは・・・

スクラップマスター南

yukimm425@gmail.com

posted by スクラップマスター at 08:50| 火力発電 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする