こんにちは。
今朝も早朝の運動をして汗をかきました。
そしてシャワーを浴びると非常に気持ちがいいです。
アンケートの回答ありがとうございます。
地域により差があるのも面白いですね。
・迫る大量廃棄問題…「寿命20～30年の‶太陽光発電パネル〟」
急がれる‶再生利用技術〟は間に合うか（フライデー）
太陽光発電パネルの寿命は20～30年くらいとされ、最後は産業廃棄物として「埋設処理」されることが多い。
台風などの自然災害で壊れたものも廃棄物になる。
今後はパネルの廃棄も増えてくるのに対し、埋設する処分場が不足すると予測されている。
’40年度には年間80万トン、約4000万枚の使用済みパネルが廃棄されるとの試算もある。
使用済みパネルの大量廃棄問題は喫緊の課題になっている。
ところが最近、この水平リサイクルの実現に向けて、基本的な技術開発に成功した事例が出てきた。
ＰＶリボーン協会（岡山県西粟倉村）の藤井尊久代表理事は「いまは初期段階」と話し、さらに技術開発を進めてコスト問題も解決し、’28年から水平リサイクルできる設備を量産したいと意気込む。
記事全文
※これは読んでおいた方がいいでしょう。
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・アフリカのギニアで進められている世界最大級の鉄鉱山開発プロジェクトに、新たな進展がありました。
世界最大の鉄鋼メーカーである中国の宝武鋼鉄集団が、開発主体の企業コンソーシアムに正式参加。
巨大プロジェクトの加速が期待されています。
同鉱山は4つの鉱区に分かれており、WCSは北部の第1鉱区と第2鉱区の開発権益を保有する。
宝武鋼鉄集団は1年前の2022年9月からWCSへの参画方針を対外的に明かしていたが、正式合意には至っていなかった。
「今回の協定により、WCSと宝武鋼鉄集団の戦略的パートナーシップが明確化された。
われわれがシマンドゥ・プロジェクトで成し遂げてきた進展が、さらに加速することになるだろう」。
WCSは声明のなかでそう期待を示した。
シマンドゥ鉱山の開発コストは、総額150億ドル（約2兆2084億円）に上ると試算されている。
前述の第1鉱区と第2鉱区の開発事業体にはWCSが85％、ギニア政府が15％を出資している。
一方、南部の第3鉱区と第4鉱区の開発事業体には、英豪資源大手のリオティントが45.05％、中国の国有アルミ大手の中国鋁業集団（チャイナルコ）を中心とする中国企業連合が39.95％、ギニア政府が15％を出資。
そのうち中国企業連合には宝武資源も参画しており、宝武鋼鉄集団はシマンドゥ鉱山の全鉱区に足場を築いた格好だ。
（財新記者：羅国平）
※「脱オーストラリア」を目指しています。
アフリカは常にだれかに狙われている。
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・「都市鉱山」で米欧と連携、資源リサイクルを促進…鉱物の供給網を強化
日本はＡＳＥＡＮ各国に日本企業の専門家を派遣し、パソコンやスマートフォンの解体、電子基板から金属を回収する方法を指導することを想定しており、成果を１４か国・地域で共有することを視野に入れる。
都市鉱山の活用に向けた試験事業（パイロットプログラム）の開始も検討する。
鉱山から採掘される金属や重要鉱物は、電気自動車（ＥＶ）などに使われるが、中国のシェア（占有率）が高い。
中国は環境規制が緩く、原料を自国に輸入して製錬し、各国に輸出するなどして存在感を高めている。
一方、資源が乏しい日本では、優れたリサイクル技術を有する企業が多い。
ＪＸ金属や三菱マテリアルなどは使用済み電子機器から不純物を取り除き、必要な金属を回収して再資源化する事業を手がけている。
都市鉱山の有効活用を図る日本にとって、民主主義や法の支配といった価値観を共有する同志国との連携は経済安全保障の観点からも有益と判断した模様だ。
（簡単にまとめました）
※日本の金属リサイクルは、1995年頃より約20年間
中国に頼りきりでした。
だから中国では「解体」「処理方法」が思った以上に発達。
さらに人件費や法律が日本と全く違うために、どうしても
中国に優位になります。
日本の会社は日本の法律に縛られて監視も厳しいが、
中華系には非常に甘い。
価格や勢いだけは中華系に勝てないでしょう。
さらに彼らの持つネットワークは凄い。
日本人には真似ができない。
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・ホンダ、東レとナイロン樹脂をリサイクル 27年実用化へ
ホンダは19日、自動車エンジンの吸気管に使われたナイロン樹脂をリサイクルする実証実験を始めたと発表した。
東レと共同開発した技術を使い、ナイロン樹脂を同じ品質の部材として再び利用できるようにする。
2027年の実用化を目指す。
ホンダの研究開発子会社、本田技術研究所と東レが実証実験をする。
東レの名古屋事業場（名古屋市）に使用済みのナイロン樹脂を年間500トン処理できる設備を導入し、25年度に稼働させる。両者の投資負担額は協議中で、実証実験の期間は26年3月まで。
自動車の廃材から回収するナイロン樹脂は分別回収が難しいほか、高度なリサイクル技術が必要で、これまでは焼却の際に発生する熱エネルギーを利用する程度にとどまっていた。
両社は、触媒に「亜臨界水」と呼ばれる高温・高圧の水を使ったリサイクル技術を開発し、回収したナイロン樹脂を分子状態に戻すことに成功した。
従来の酸触媒を使った技術に比べて環境負荷が軽いほか、ナイロン樹脂を分子にするまでの時間を5分の1にできる。
リサイクル材を使わない部材と同等の性能や品質に再生できることも特徴だ。
亜臨界水を触媒として使う技術は、ナイロン樹脂以外のプラスチック原料などにも応用が期待できるという。
ホンダと東レは自動車以外の衣料やフィルムなどの領域でもこの技術を検証する。
ホンダは温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」をめざし、サプライチェーン（供給網）全体で温暖化ガスの削減に取り組む。
本田技術研究所では、リサイクル材などを研究する「マテリアルセンター」を新設し、再利用しやすい車体部材などの開発に力を入れている。
※ナイロンといえば「漁網」の問題もあります。
そこで「漁網リサイクル」で調べたら既に「三菱ケミカル」や
「東レ」が動いていました。
（三菱ケミカル）
・東レ 廃棄漁網から漁網用再生ナイロン原糸を開発
東レは、独自技術により廃棄漁網を原料とするナイロン樹脂を一部に使用し、バージン材料100％と遜色ない物性を持つ漁網用再生ナイロン原糸の開発に成功した。
使用済みの廃棄漁網は、材質ごとの分別や回収に藻屑（もくず）が付着しており、紡糸時に強度や耐久度が低下するため、漁網への再利用が困難だった。
昨年11月に発表した漁網to漁網リサイクルでは、漁網製造時に発生する端材や工程くずなど、未使用の漁網をナイロン原糸の原料の一部するだけにとどまっていた。
12月からの社会実装化を目指し、試験操業を実施し、結果を踏まえて使用拡大に向け検証する。
同社が日東製網、マルハニチロと3社で取り組んでいる循環型社会の実現と海洋プラスチック問題の解決を目指す〝漁網to漁網リサイクル〟の取り組みを新たに拡大する。
東レが新たに開発したナイロン原糸を用いて、日東製網が漁網を製造し、マルハニチロ子会社の大洋エーアンドエフの漁船に試験導入する。11月に沖合網漁業での試験操業・実証を予定。
一度操業で使用された廃棄漁網をリサイクルした漁網が実際の漁業で使用されるのは「業界で初」としている。
※このように「無理」と言われていたものが次々と
現実になっている。
問題は「コスト」だけです。
頑張れ日本。
今日は「天河大辨才天社」
今日も笑顔で。
ではでは・・
スクラップマスター南
yukimm425@gmail.com
